当財団では、より効率的・効果的な研究活動を推進し、東京都の保健・医療・福祉の向上に資することを目的として、学識経験者及び東京都職員により構成される外部評価委員制度を導入しています。

平成21年度より、これまでの外部評価制度を基礎として、より一層集中的な議論と専門性の高い評価を行うため、外部評価制度を改正しました。新たに２部会制を導入するとともに、実用化の観点から評価をいただく専門委員を置くなどの制度改正を行っています。

各課題について、研究の行政的有用性・緊急性・学術的な独創性・新規性・目標の実現性・費用バランス・研究成果の実用化などの視点から評価をいただいております。