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中西三春 主席研究員が第1回日英認知症会議にて発表しました。 (2018.3.15)

2018年3月13-14日に世界認知症審議会(World Dementia Council)の会合が日本で開催されることに合わせて、日本経済新聞社とFinancial Timesにより「日英認知症会議」が3月15日に開催されました。世界認知症審議会・日本医療政策機構・日本経済新聞社とFTの共同プロジェクトとして、国内外から「認知症」対策における産官学のステークホルダーが一堂に会し、日英における知見を共有するとともに、国際的なPPPの構築と活用について具体的な議論が展開されました。中西主席研究員は世界認知症審議会の準会員である認知症若手専門家グループ(World Young Leaders in Dementia)代表として、世界認知症審議会の会合に参加するとともに、日英認知症会議の「セッションⅠ - 認知症当事者の現状認識」に登壇しました。若手専門家グループが使命として掲げる内容や、その理念に基づいた認知症にやさしい地域づくりのあり方について発表しました。

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山崎修道 主席研究員が 20th International Congress of ISPS Best Poster Awardを受賞しました。 (2017.9.3)

心の健康プロジェクトの山崎修道主席研究員が、20th International Congress of International Society for Psychological and Social approaches to psychosis (平成29年8月30日-9月3日・英国リバプール) において、”Dissociation mediates the relationship between peer victimization and hallucinatory experiences among early adolescents.” の発表を行いました。審査の結果、Best Poster Awardを授与されました。
 International Society for Psychological and Social approaches to psychosisは、精神病症状や統合失調症に対する心理社会的な理解・支援を中心テーマとする学会で、今年で設立20周年を迎えます。本研究では、心の健康プロジェクトが推進する大規模疫学研究 (東京ティーンコホート研究) のデータを用いて、思春期のいじめ体験と幻覚体験の間を、解離症状が媒介していることを示しました。受賞に当たっては、限られた対象者に基づいていた従来の研究の限界を乗り越え、地域の一般住民を対象とした大規模思春期疫学データに基づいて、上記のメカニズムを実証したことが高く評価されました。

中西三春 主席研究員が認知症ケアプログラムの論文を発表しました。 (2017.8.31)

行動心理症状は認知症の人の在宅生活が困難になる大きな要因であり、日本を含む各国の認知症施策において、行動心理症状に対する心理社会的ケアのアプローチ開発が共通した重点課題とされています。しかし従来のアプローチ開発では、ある特定の非薬物療法(例:運動療法、音楽療法)を提供する方法が採用されるために対応が認知症の人個々のニーズに必ずしも合致しないことがあり、行動心理症状の改善・減少効果は限定的でした。
 当プロジェクトは東京都委託事業「認知症の人の地域生活を支援するケアプログラム推進事業」の中で、居宅介護サービス等の従事者がニーズのアセスメント・ニーズをふまえた心理社会的ケアの組み立て・実行および評価を一連のサイクルとして行うケアプログラムを開発しました。事業に参加する介護従事者および認知症を有する利用者さんを、ケアプログラムを導入する群(介入群)と通常のケアを行う群(対照群)とに分け、ケアプログラム開始前から6か月後の行動心理症状の変化を比較しました。介入群では有意に行動心理症状が減少し、対照群では行動心理症状に変化はみられず、ケアプログラムの有効性を示す結果となりました。 上記の成果を示した論文は国際老年精神医学雑誌(International Journal of Geriatric Psychiatry)のオンライン版に8月31日付で掲載されました。

<発表雑誌> International Journal of Geriatric Psychiatry, 2017年8月31日
<論文タイトル> Psychosocial behaviour management programme for home‐dwelling people with dementia: A cluster‐randomized controlled trial
DOI:http://dx.doi.org/10.1002/gps.4784

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遠藤香織 研究員が「思春期の孤独・孤立と自殺関連問題」 について発表しました。  (2017.4.27)

思春期の孤独・孤立と自殺関連問題社会的孤立は、思春期の自殺関連問題のリスク要因です。また近年、孤独志向(孤独を積極的に好む心理傾向)は、不良なメンタルヘルスとの関連が指摘されています。本研究では、孤立状態にあり、かつ孤独志向を持つ若者(“一人でいるほうが好き”と言って孤立している)の自殺関連問題リスクの実態を検討しました。中高生17,347名を対象とした質問紙調査のデータを解析した結果、思春期の孤独志向は自殺関連問題リスクを高めており、特に社会的孤立を伴った場合に最大となりました。思春期には本人が“一人が好き”と述べながら孤立している場合であっても、自殺関連問題リスクが高いことに注意すべきでしょう。

<発表雑誌> Journal of Adolescent Health(オンライン公開・2017年4月27日)
<論文タイトル> “Preference for solitude, social isolation, suicidal ideation, and self-harm in adolescents” Kaori Endo, PhD, Shuntaro Ando, MD. PhD, Shinji Shimodera, MD, PhD, Syudo Yamasaki, PhD, Satoshi Usami, PhD, Yuji Okazaki, MD, PhD, Tsukasa Sasaki, MD, PhD, Marcus Richards, PhD, Stephani Hatch, PhD, Atsushi Nishida, PhD.
DOI:10.1016/j.jadohealth.2017.02.018

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安藤俊太郎 主席研究員らが 「水道水中リチウム濃度と思春期の心の健康」についての論文を発表しました。 (2017.3.29)

水道水中リチウム濃度と思春期の心の健康天然微量元素であるリチウムは、我々が日常的に飲用する水道水中に微量に含まれています。この水道水中に含まれるリチウムの濃度は、地域や水道水源によって異なることが知られており、これまでの国内・国外の複数の研究によって、水道水中のリチウム濃度が高い地域では地域レベルにおける自殺率が低いことなどが報告されてきました。しかし、水道水中のリチウム濃度と個体レベルのメンタルヘルスとの関連を検証した研究は国際的にも皆無でした。
 我々は、中学生3000人以上の心の健康と学校の水道水中リチウム濃度との関係を世界ではじめて調査し、その結果、水道水中リチウム濃度は、中学生の抑うつ症状や暴力行為と負の関係を示すことを明らかにしました。本調査では水道水中リチウム濃度が高いほど抑うつ症状が少なく、一年以内に他者に暴力を振るった経験も少ないという結果が明らかになりました。
 本研究結果は、水道水中リチウムが抗うつ効果や抗攻撃性効果をもつ可能性を示唆するものです。

<発表雑誌> Journal of Clinical Psychiatry (オンライン公開・2017年3月29日)
<論文タイトル> Lithium Levels in Tap Water and the Mental Health Problems of Adolescents: An Individual-Level Cross-Sectional Survey: Shuntaro Ando, MD; Shinsuke Koike, MD; Shinji Shimodera, MD; Ryosuke Fujito, MD; Ken Sawada, MD; Takeshi Terao, MD; Toshi A. Furukawa, MD; Tsukasa Sasaki, MD; Shimpei Inoue, MD; Nozomu Asukai, MD; Yuji Okazaki, MD; and *Atsushi Nishida, PhD DOI:dx.doi.org/10.4088/JCP.15m10220

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山崎修道 主席研究員が第12回日本統合失調症学会 一般演題優秀賞を受賞しました。 (2017.3.25)

心の健康プロジェクトの山崎修道主席研究員が、第12回日本統合失調症学会学術集会(平成29年3月24-25日・鳥取県米子市)において、「母体の妊娠早期糖尿病罹患と10歳児の精神病症状体験・抑うつの縦断的関連」 の発表を行いました。審査員及び学会参加者による投票の結果、最優秀演題と認定され、統合失調症学会学術賞・一般演題優秀賞を授与されました。
 日本統合失調症学会は、統合失調症の理解の普及を図り、精神医学・精神医療の発展と精神保健の充実に寄与することを目的として2005年に設立され、今年で12年目を迎えます。日本統合失調症学会学術賞は、統合失調症の研究と臨床の一層の進展と少壮の精神医学研究者・臨床家の育成を目的として創設されました。今回、心の健康プロジェクトが推進する大規模疫学研究(東京ティーンコホート研究)のデータを用いた山崎研究員の研究が高い評価を受け、受賞となりました。

中西三春 主席研究員が第五回「藤田利治賞-精神保健統計分野-」を受賞しました。 (2017.2.26)

藤田利治賞は、2011年2月15日にご逝去された藤田利治教授の研究業績に関連する精神保健分野と薬剤疫学分野の各分野から、優秀な若手研究者を表彰するために設立されました。
 心の健康プロジェクトの中西三春(精神保健看護研究室 主席研究員・副室長)が第五回藤田利治賞(精神保健統計分野)を受賞することとなりました。 中西研究員は内閣府自殺対策検証評価会議や川崎市自殺対策評価委員会の委員を務め、自殺対策の政策評価に貢献すると共に、研究成果としても発表を行ってきました。藤田賞の選考にあたり、政策科学研究を通じた社会貢献の功績が高く評価されました。 

中西三春 主席研究員が三井住友海上福祉財団 奨励賞を受賞しました。  (2016.11.11)

公益財団法人 三井住友海上福祉財団では「三井住友海上福祉財団賞」を設けて、過去2年間に発表された交通安全等と高齢者福祉の2部門で優れた
著作と論文を表彰しています。
 2016年度の高齢者福祉部門において、米国アルツハイマー病協会の雑誌 ”Alzheimer’s & Dementia” に掲載された中西三春(精神保健看護研究室 主席研究員・副室長)らの論文が「奨励賞」を受賞することとなりました。 この論文は、日本を含む8か国の認知症国家戦略を比較検証し、認知症の診断から看取りに至るケアパスを明示して、各国の政策課題を整理したものです。G8認知症サミットに関係するLancetの記事で引用され、また国際アルツハイマー病協会にも参照されるなど、国際社会の認知症施策の展開に係る重要な知見となりました。

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"The Economist"誌2016年4月9日号に、認知症についての取材コメントが掲載されました。 (2016.5.11)

精神保健看護研究室 中西三春研究員による認知症についての取材コメントが、英国"The Economist"誌2016年4月9日号に掲載されました。    2016年3月にJR東海認知症事故訴訟最高裁判決が出たことをふまえ、日本の認知症施策の特徴についてコメントを求められました。そこで、日本では 高齢者介護の多くの部分を家族が今も担っている現状を示すとともに、実際に認知症介護に向き合う家族が困難と感じていることへの対策が未だ十分 ではないことを指摘しました。

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『認知症の人の終末期における医療やケア』日本語版を公開いたしました。(2015.6.25)

 『認知症の人の終末期における医療やケア』日本語版を公開いたしました。本冊子は、カナダ・アルツハイマー病協会の援助による研究事業の一環として作成された海外職員向けケアガイドを日本語に翻訳したものです。翻訳にあたり、国内向けにいくつか内容の修正が行われています。高齢者ご本人やご家族、医療や介護に携わる専門職の方が、終末期の医療や介護を含む認知症ケアのあり方について考えるための資料として作成されました。

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討論会『スコットランドと日本における認知症ケアモデルの討論』を開催いたしました。(2015.5.18)

精神保健看護研究室 中西三春研究員主導の下、討論会『スコットランドと日本における認知症ケアモデルの討論』を開催いたしました。プログラム、資料につきましては以下のリンクよりご覧ください。

     

(プログラム) (午前配布資料) (午後配布資料) (討論要旨)

The iFEVR and iphYs Joint Meeting in Tokyo 2014  第9回国際シンポジウムを開催いたしました。(2014.11.20)

第9回都医学研国際シンポジウムでは、「International Symposium on Promoting Recovery of Young People with Psychosis: The iFEVR and iphYs Joint Meeting in Tokyo 2014」というテーマのもとで、精神病性疾患を体験している若者たちの回復、特に、「就学・就労」と「身体的健康」の回復をいかに効果的に支援するかについてこの分野の臨床研究をリードする各国の研究者、またサービスユーザーやその家族のメンバーが集まり、最新の臨床実践や研究動向について情報共有し、当該分野の今後の発展について活発な議論がなされました。詳細は以下のリンクよりご確認ください。

(研究所公式ウェブサイト 開催報告) (研究所公式ウェブサイト 要旨) (iphYs 公式ウェブサイト)

英国コクラン・レビューにPTSDのためのPE療法研究報告が収載されました。(2014.10.6)

飛鳥井望特別客員研究員によるPTSDのためのPE療法のランダム化対照比較試験報告(2010)が、英国のコクラン・レビュー「成人の慢性PTSDのための心理治療」(2013)に収載されました 。(こちら)

アルツハイマー協会ニューヨーク支部のニュースレターに日米会議の記事が掲載されました。(2014.5.14)

2013年12月19日に開催いたしました認知症日米戦略カンファレンス「認知症国家戦略と大都市の取組み」(日米会議)の模様が、アルツハイマー協会ニューヨーク支部のニュースレター春号に掲載されました。

第33回日本社会精神医学会東京大会を開催いたしました。(2014.3.21)

 2014(平成26)年3月20日(祝)・21日(金)に第33回日本社会精神医学会東京大会を開催いたしました。
 心の健康プロジェクト・飛鳥井望特別客員研究員が大会長を務めました。
 大会テーマは「エビデンス・ベイスト・プラクティスとしてのメンタルヘルス対策」とし、
 副大会長を萱間真美教授(聖路加看護大学)にお引き受けいただきました。
 詳細はウェブサイトをご覧ください。

認知症国家戦略に関する国際政策会議 『2013 Tokyo Report』を刊行しました。(2014. 1.10)

昨年1月30日に開催した「認知症国家戦略に関する国際政策会議」の内容を『2013 Tokyo Report -認知症国家戦略に関する国際政策会議 個別課題における各国の推進状況』にまとめました。前日開催の「認知症国家戦略に関する国際政策シンポジウム」における各国からの報告やパネルディスカッションでのトピックについて、さらに議論を深めています。両会議とも、厚労省平成24年度老健事業「認知症国家戦略の国際動向とそれに基づくサービスモデルの国際比較研究」の一環として都医学研が主催しました。

また、昨年は「認知症国家戦略に関する国際政策シンポジウム」の内容を盛り込んだ『認知症国家戦略の国際動向とそれに基づくサービスモデルの国際比較研究報告書 』を刊行しました。

認知症日米戦略カンファレンス 「認知症国家戦略と大都市の取組み」を開催いたしました。 (2013.12.19)

我が国では今後75歳以上の後期高齢者の急増が見込まれ、その影響は東京などの大都市圏で最も強いと言われています。住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムに関して、大都市部では、その特性に応じたシステムの構築が求められています。昨年度の「認知症国家戦略に関する国際政策シンポジウム」に引き続き、この度は、厚生労働省平成25年度老人保健事業「認知症国家戦略の国際動向と我が国の制度によるサービスモデルの国際比較研究事業」(研究代表 飛鳥井望)の一環として、米国連邦政府保健・福祉省の認知症国家戦略の立案・評価担当者および米国アルツハイマー協会ニューヨーク市支部の認知症ケアサービス開発・実施責任者を招聘しました。会議では、厚生労働省、東京都、世田谷区の認知症対策に責任ある立場の関係者とともに 、認知症国家戦略の推進と自治体における地域マネジメント、とりわけ大都市圏での今後の課題をめぐって活発で有意義な議論が行われました。(シンポジウムのプログラムはこちら

     

第8回日本統合失調症学会にて、山崎修道研究員が学術賞最優秀賞を受賞いたしました。(2013.5.23)

第8回日本統合失調症学会(北海道・浦河)にて、心の健康プロジェクト山崎修道研究員のこれまでの業績「精神病症状を持つ当事者への包括的心理社会的支援に関する研究」に対して、第四回日本統合失調症学会学術賞が授与されました。
「これまで幻覚や妄想といった精神病症状を持ち、生きづらさを感じていらっしゃる当事者の方への支援は、薬物療法に選択肢が偏っていました。統合失調症にかかったとしても、回復して自分らしく生きていけるようになるための心理的・社会的な支援につなげられる研究を続けて行ければと考えております(山崎研究員より)。」

第32回日本社会精神医学会にて、安藤俊太郎研究員が優秀発表賞を受賞いたしました。(2013.3.18)

第32回日本社会精神医学会(熊本)にて、心の健康プロジェクト安藤俊太郎研究員の発表「精神科外来受療中のうつ病患者における自殺念慮のリスク因子」が優秀発表賞を受賞いたしました。
「本研究では、精神科外来を受療中のうつ病患者における自殺念慮のリスク因子について調査を行い、うつ病重症度が中等症以上であることが自殺念慮のリスク上昇と関係している一方、休職中であること、精神科受療前に家族に相談していたことは自殺念慮のリスク低下と関係していることを見出しました。これを励みに、今後も自殺予防等、社会的貢献度の高い研究を行っていきたいと考えております。(安藤研究員より)」

認知症国家戦略に関する国際政策シンポジウムを開催いたしました。(2013.1.29)

世界人口の高齢化にともないアルツハイマー病等の認知症罹患人口が世界規模で急激に増加しつつあります。近年、欧米先進各国では認知症政策に関する国家ビジョンが示され、改革が急ピッチで進められています。この度、厚生労働省平成24年度老人保健事業「認知症国家戦略の国際動向とそれに基づくサービスモデルの国際比較研究事業(事務局長:西田淳志研究員)」の一環として、各国の認知症政策責任者を招聘し、我が国の政策関係者とともに今後の日本の認知症国家戦略を検討する政策シンポジウムを開催いたしました。(シンポジウムのプログラムはこちら
 シンポジウムには認知症に関わる様々な領域の300名を超える専門家やメディアが集いました。今後のわが国の認知症施策を、真に当事者中心の施策とするために動かして行こうとする熱意のある方々により、会場は熱気に包まれました。全日に渡る長時間のプログラムでしたが、非常に充実した会となりました。

 シンポジウムについての詳細は、こちらの特設ページをご覧ください。

     

 

 

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